「女性疾病が心配なんですが、そんな私におすすめの医療保険ってありますか？」
こんな質問を保険相談でよくされるのですが、この記事を見てくださっているあなたも「私に合うおすすめの女性専用の医療保険ってあるのかなあ」なんて考えた事はありませんか？
今回は、女性におすすめの医療保険はどんな保険か、どういった医療保険を選んだらいいのかを解説していきます。
目次
女性が考えるべき「女性特有のリスク」とは
女性のカラダは男性と比べて、年齢や妊娠・出産によってカラダに対する変化や負担が大きくなります。実際に男女の入院患者数を比べてみると、男性よりも女性のほうが多く、その原因も女性のほうは病気が多く占めています。※厚生労働省「平成17年度患者調査」
また、年代によっても罹りやすい病気も異なります。早いものでは20代から見られるものもあります。これらの年代ごとの代表的な病気をまとめてみました。
この図を見てもらえるとわかるように、女性特有の病気などのリスクは早いもので20代からある事がわかります。
子宮体がんや卵巣がんなどは30代後半から、子宮筋腫や卵巣のう腫などは20代と早い時期に発症する事が多い病気です。
このように、女性特有の病気は様々なものがありますが、ここではあなたが結婚や出産などの際に考える機会が多くなるであろう病気に絞って、その病気の特徴やリスクについて解説したいと思います。子宮がんや乳がんなどの治療費や治療法については、【女性疾病にかかる治療費っていくら？】医療保険とがん保険の考え方で解説していますので、後ほどご参照ください。
妊娠・出産で出ていくお金と貰えるお金
結婚をして、あなたが妊娠・出産を希望されるなら、妊娠をする前にしっかりと医療保険に加入しておく事をお勧めします。
こう言うと、「なんだ、あなたも保険会社の回し者なの？」と言われそうですが、決してそうではありません。
「医療保険は無駄だ」「そのお金を貯金に回しておくほうがいい」と言うファイナンシャルプランナー（FP）もいるようですが、私はそうは思いません。
30代後半から40代であれば、ある程度の貯金はあるかもしれませんが、結婚前の女性であれば（貯めている人は別として）急な大病に備えるだけの貯金をしている人のほうが少ないでしょう。また、年齢が若ければ、それだけ安い保険料で医療保険に加入出来ますので、必要最小限の出費で万が一の際の入院や手術のリスクに備える事が出来ます。
そして、初めて女性が医療保険を請求するケースの代表例として「妊娠・出産」があります。
この妊娠・出産に備えて早めに医療保険を検討する事が後々重要になってきます。
出産費用は公的医療制度でカバー出来る
普通分娩の場合、出産費用は健康保険の適用外ですので費用は全額自己負担となります。
費用は病院の規模などにもよりますが、大抵40万円ほどですので、出産育児一時金（子供一人当たり42万円）でカバーする事が出来るでしょう。
出産費用以外に入院時の食事代や雑費などの費用はありますが、多額の出費とまではいきませんので特に問題はないでしょう。
切迫早産や帝王切開での出産は健康保険の適用
2011年の統計では、日本で出産をする女性の19.2％が帝王切開で出産をしています。これは5人に1人の割合で、過去20年間で見ると約2倍に増えている事がわかります。
切迫早産とは、早産の一歩手前の状態を言い、子宮の収縮が頻繁に起こり子宮口が開いて、赤ちゃんが出てきそうになってしまう状態の事を言います。子宮口が大きく開くようになると危険ですので、出産まで入院をする事がほとんどです。
このように危険な切迫早産ですが、妊娠後も仕事を続ける女性が多くいる事から切迫早産となるケースが増えています。
帝王切開は通常は多胎妊娠（双子や三つ子）の場合に選ばれる事が多かったのですが、今では親が「より安全に出産をしたい」と言う希望で帝王切開での出産を選んだり、訴訟リスクを恐れる病院側の希望なども帝王切開が増える理由となっています。
切迫早産での入院や帝王切開での出産は健康保険の適用が出来ますので、分娩費用にプラスアルファの金額（帝王切開での分娩費用は約40～60万円程度の自己負担）で済みますので、出産育児一時金や高額療養費制度を利用すれば不足分は少額で済むでしょう。
妊娠・出産費用は公的医療保障を利用すると、かかった費用の大部分を賄う事が出来ます。
では、なぜそれでも医療保険の加入を検討したほうが良いのでしょうか？
妊娠前に医療保険の加入を勧める理由とは
意外と多い出産後の育児や子どもの出費
無事に出産も終わり、子供を含めた新しい生活が始まると、今までとは全く違った生活になると早い時期に気が付くでしょう。特にお金の面で家計を預かる女性としては、それまでのお金の流れと一変しますので驚くかもしれません。
内閣府が平成22年に発表している『インターネットによる子育て費用に関する調査報告書』によると、0歳児にかかる子育て費用は年間で93万1246円と言われています。1歳児では87万8040円、2歳児では94万2715円、3歳児で104万577円と4年間で約400万円近くが子供のために家計から出ていく事がわかります。
我が家では、子供の洋服なんかは色々な人からお祝で頂きました。予想以上にかかった費用として、オムツ代、粉ミルク代、お祝の内祝いがありました。双子でしたので何でも2倍、粉ミルクもあれよあれよと言う間になくなり、空いた缶が溢れていきました。
公的保障のひとつとして子ども手当を受け取る事も出来ますが、新たな出費が重なりますので、これからはいかに節約するかが生活のテーマとなる人も多いでしょう。
実際に分娩でかかった費用ともらったお金の内訳
これは実際に我が家でかかった費用ともらったお金の内訳です。
かかった費用
切迫早産での入院、帝王切開での分娩費用の合計
入院70日で約65万円（自己負担分、食費などの雑費込み）
もらったお金
出産育児一時金：84万円（2人分）
会社の健康保険から受け取った手当金等の合計：94万円
医療保険の入院給付金：日額10,000円×70日＝70万円
医療保険の手術給付金：10万円
合計：258万円
差し引き：＋193万円
我が家の場合、不妊治療も行いましたのでその費用約60万円を差し引いても、約130万円を子供用品の購入や子供のための貯金などに回す事が出来ました。
出産後の保険加入に制限がかかるリスク
出産をした女性でも約1ヶ月ほどで医療保険に加入する事は出来ますが、帝王切開で出産をされた方は一定の期間、部位不担保と言う制限が付いてしまいます。簡単に言うと、「次の出産も帝王切開になったら保険は使えない」と言う事です。また、詳しく言うと「妊娠・分娩に伴う異常」に対して保障対象外となりますので、帝王切開だけでなく切迫早産や妊娠中毒症なども保障の対象外となりますので要注意です。
不妊治療を希望する際には、その前に医療保険の検討を
晩婚化の影響もあってか、最近では不妊治療を積極的に行う夫婦が増えています。もし、あなたが近い将来不妊治療を行う予定があるなら、その前に医療保険の加入を検討する事をお勧めします。
なぜかと言うと、不妊治療も医療保険に加入する際の告知事項に「引っかかる」からです。
「過去3ヶ月以内」や「過去5年以内」に医師の診察、治療、投薬等があった場合には保険加入に制限が付きます。実はこれに不妊治療も該当します。約2年間以上は保障の対象外となりますので注意が必要です。不妊治療での出産の場合、切迫早産や帝王切開になる可能性は少なくないので、その前に医療保険に加入しておく事も頭に入れておきましょう。
最終的に選ぶべき医療保険は一般的なものでOK
結論から言いますと、選ぶべき医療保険は特別なものを選ぶ必要はありません。
入院日額5,000円から10,000円の間で、手術給付金や先進医療特約のある終身医療保険で、一番保険料の安い保険会社を選んでみてはいかがでしょうか。
強いて言うならば、「健康祝い金」や「健康ボーナス」などの付いている10年更新や15年更新の医療保険はお勧めしません。なぜかと言うと、このように「お金が戻ってくる」保険は、毎月の保険料が高いからです。
仕組みとしては、掛け捨ての医療保険に後で受け取る祝い金やボーナス分を上乗せして積み立てているだけですので、お得なものではありません。
基本的なプランが作れそうな保険会社を選んだら、後は予算に応じて入院日額を設定して完了です。
結婚や妊娠を考えていて、医療保険にまだ加入していないあなた、今のうちに色々な医療保険を検討しておきましょう。そして、お財布に余裕があるようでしたら、是非とも前向きに考えてみてください。
